景気の回復に懐疑的なワタクシ。いくらBernankeが“(the US recession was) very likely over” なんて言っても、「いーや、そんな容易なことはないはずだ」と、ついついマイナス思考をしてしまう。
なんてことを言いながら、実際のところ、マクロ経済学を完全には理解していない(どころか穴だらけの)ワタクシ。昨日、映画を観る前に、Y氏から「なんでそう思うわけ」と単刀直入に聞かれるも、まともな答えを返せずに沈黙…の末に「だって、どう考えても怪しいやん」 ほとんど答えになってない。。。
と非常にイケてない自分をかみしめていたら、渡りに船と言うかなんというか、ちょうどいい記事がFinancial Timesに出ていた(JB Pressにその日本語訳も出ていた)。曰く、
「これまでの世界経済の成長は、活発な民間消費や投資ではなく、政府の景気対策と、減らしてきた在庫を積み増す企業の活動に依存したものだ。」
「政策立案者が何より懸念しているのは、健全な回復を遂げるうえでの長期的な障害である。税収が憂慮すべきほど激減する一方で、景気後退がもたらす被害を抑えるために公共支出を増やした結果、各国政府の予算は経済危機にもろに直撃された。」
「最低でも、各国政府の追加的な資金調達ニーズは、長期金利の上昇を招く恐れがある。」
「今回の危機で失われた生産高と雇用は、ただ一時的に遊休状態にあって、需要と信頼感が回復するなり戻ってくるようなものではない、ということである。」
「つまり、世界は今、誰も欲しがらず、誰も買う余裕のないほどの大量のモノを作って輸送する能力を持っているのである。」と。要するに、世界の消費が「リーマン前」の水準に戻ることはあり得ず、したがって、ある程度の経済規模の縮小は、受け入れざるを得ない。その現実を直視せず、財政政策で以て、さも需要が以前と同じ水準だけあるかのように振るまい続けていれば、当然、そのうち、国家財政の破たんを招く(最低でも長期金利の上昇を招く)ことになる― ということだろう。
同記事は、米英が日独中・産油国などからの巨大な赤字を抱える貿易不均衡パターンへの復帰は、今後、非常に容易に起こりか得るとした上で、今度それが起これば、米国で借入を行うのは、(住宅バブルのときのように)家計ではなく、公共部門なので、
「遠からず、多くのマクロ経済学者が何より懸念していたような危機が起きる土壌が整うかもしれない――ドルの価値が急落し、痛みを伴うマクロ経済の調整が起きるような事態だ」(プラサド教授)とも述べている。
my home, Washington, DC, Sep 24, 27:09
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